高まる医療現場のニーズ:展望

医師の過重労働や医療従事者の不足などにより、日本では医療崩壊の危機にあります。そのような中、医師の負担を減らすために、厚生労働省によって「医師事務作業補助者」という医師を事務的な側面から補佐する職種に対する診療報酬上の加算が認められるようになりました。下のグラフのように、医師事務作業補助体制加算を申請している医療機関の数は増え続けています。この加算を申請していない病院においても、より良い医療を提供するために、同様の職種を置いているところが増えてきています。

さらに、平成28年の診療報酬改定により、特定機能病院などでも、医師事務作業補助体制加算が認められるようになりました。

医師事務作業補助体制加算を申請している医療機関数 (全国:厚生労働省)

医師事務作業補助体制加算を申請している医療機関数 (全国:厚生労働省)

 

このような仕事を効率的に行うためには、診療情報管理士の知識をベースに持ち、医療事務や秘書的業務にも精通していることが求められます。

医療秘書が、治験など臨床研究のサポートを行うケースも増えていますが、その場合には、プロジェクトマネジメントなどを含んだ一層高い能力が求められます。
川崎医療福祉大学医療秘書学科では、従来より、このような医療機関からのニーズに応えることのできる教育をしておりますが、今後、一層、高度な業務にも対応できるようなプログラムの開発にも努めています。

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